11・１―11・22決戦へ総決起を
　中国侵略戦争―世界戦争阻止の革命的反戦闘争の本格的発展へ

　11・１全国労働者総決起集会と11・22全国反戦闘争の一体的爆発をかちとることは、中国侵略戦争―世界戦争の爆発過程の激しい進行の中で、日本のプロレタリアート人民とその党に死活的に求められている任務だ。「アメリカ帝国主義の中国侵略戦争・世界戦争を反帝・反スターリン主義世界革命へ！」という全世界プロレタリアート人民・被抑圧民族人民の普遍的な世界革命スローガン。そしてこの世界革命に向かって日本におけるプロレタリアート人民が果たすべき階級的任務として掲げた「闘う中国人民・アジア人民と連帯し、日帝の中国侵略戦争突入を内乱に転化せよ！」のスローガン。革命的女性解放闘争を推進力にした党の根底的な革命的再生を通して第10回全国大会で打ち立てたこの二つのスローガンを、すべての労働者階級人民大衆に向かって本格的・全面的に提起し、11・１と11・22への階級的・全人民的総決起をかちとろう。

【１】全面的激突の絶対的な不可避性を示す米中会談

（１）９月の習近平の国賓訪米と今年２度目の米中首脳会談における、米帝・トランプの「異例の厚遇」は、まさに米帝と中国スターリン主義の対立の絶対的非和解性と、その全面的激突の不可避性の「裏返し」である。トランプと習近平は、「米中は第２次世界大戦で同盟国として肩を並べて戦った」ということを、歓迎式典で、晩餐（ばんさん）会で繰り返し確認し、米中首脳会談の「成果文書」にも記した。ここに示されるのは、米中がそこまで徹底的に確認しなければただちに全面的戦争に一気に突き進まざるをえない状況にあるということだ。
　結論的に言えば、米帝はすでに中国侵略戦争を開始しているが、米帝も中国スターリン主義も両方ともあまりにも危機が深く、今すぐには「全面戦争」に突入することはできないということである。トランプと習近平は、そのことで「一致」して会談を繰り返している（11月にはアジア太平洋経済協力会議〔ＡＰＥＣ〕首脳会議、12月にはアメリカでの主要20カ国・地域〔Ｇ20〕首脳会議で米中会談の予定）。しかし米帝（帝国主義）が米帝（帝国主義）である限り、今の中国スターリン主義を絶対に放置できないし、中国はつぶす以外にない。そうしなければ米帝が滅ぶ。このことだけははっきりしている。ゆえに米帝は、中国侵略戦争―世界戦争をやり抜いて「勝つ」というところから一切を逆規定して行動しているのだ。
　トランプは、前回の首脳会談から習近平が絶対反対を表明している台湾への武器売却の問題について、今回の首脳会談でも一切言質を与えなかった。また今後の経済・軍事における覇権を決する人工知能（ＡＩ）の開発競争をめぐって「新たな対話を開始する」とは確認されたが、トランプは「中国との共同事業は一切行わない」「率直に言って３位はどうでもいい。すべてはわれわれと中国がどうなるかだ」「中国や他のすべての国よりリードしている状態を保ちたい」（９月29日）などと述べている。米中が合意したのは、今後はＡＩをＳＩ（スーパーインテリジェンス＝超知能）と呼ぶことにしたということだけだ。中国が「核心的利益の核心」とする台湾を、米帝は絶対に明け渡すことはない。米帝の世界支配力の最後の源泉である軍事力とＡＩ開発において中国の追随を許すことも絶対にない。
（２）この米中の対立は、延々と続き、どこかの時点で平和的に解消するということも絶対にありえない。米帝（帝国主義）もスターリン主義の中国もどちらも体制として行きづまり、巨大な矛盾を抱えている。
　11月中間選挙を前に開いた共和党大会でトランプは「共産主義の打倒」「負ければ地獄だ」とファシスト的に絶叫したが、米帝はまさに巨大な内乱・内戦的状況に突入している。ＡＩバブルがとてつもない規模で膨張する中で、社会の富はますますごく一部の超富裕層に集中し、圧倒的多数の労働者人民にはインフレと生活苦がのしかかり、40兆㌦を突破し増え続ける国家債務（年利払い費だけで１兆㌦＝１５７兆円以上）、さらにＡＩバブルに隠された巨額負債と長期金利上昇は２００８年を超える恐慌の現実性をもたぐり寄せている。延命しすぎた米帝の経済・政治・社会のすべてが限界を超えて矛盾を爆発させようとしているのだ。
　そして中国スターリン主義もスターリン主義体制としての歴史的限界に達し、実はすでに「米帝以上の内乱・内戦的危機」にある。不動産バブル崩壊と巨額債務問題、膨大な過剰生産能力、米帝―帝国主義の経済的・軍事的圧力、イラン侵略戦争による原油高、これら全重圧が中国経済を締め付け、人民の不満は高まる一方である。中国スターリン主義は１９８９年「６・４天安門」情勢に引き戻されつつあることにおびえ、だからこそ、台湾統一の民族主義・愛国主義をあおり、米日帝との軍事的緊張のもとで来年秋の中国共産党大会に向かって習近平の独裁体制を強化している。
　このような米帝と中国スターリン主義との間にはいかなる妥協の余地もなく、米中が「新冷戦」的・「Ｇ２」的に、かつての米ソのように長期にわたって対峙し続けることはできない。
（３）今の米帝と中国スターリン主義の関係、トランプと習近平の関係は、独ソ戦前夜のヒトラーとスターリンの関係に似ているといえば似ている。ヒトラーもスターリンも互いを「巨大な敵」と認めながら称賛しあい、「不可侵」の同盟的関係を結び、どちらも最大限に有利な立場に立とうとし、結局は激突した。だが、今の米帝と中国スターリン主義の関係は、かつての「独ソ」どころではない。米帝は世界最大の核軍事力・経済力を持つ帝国主義であり、中国スターリン主義も米帝に次ぐ経済大国（工業生産力では世界一）であり、核を持つ軍事大国であり、ＡＩなど先端技術でも米帝を猛追している。この米帝と中国スターリン主義が真正面からぶつかるならば、それは独ソ戦どころか、かつてなかった「超大国」間の世界戦争とならざるをえない。米帝は第１次、第２次と２度の帝国主義世界戦争をやったが、その相手となったドイツや日本の帝国主義との間には圧倒的な力の差があった。米帝は第２次大戦後も無数に侵略戦争をやってきたが、今のイラン侵略戦争も含めて、ほぼ「一方的攻撃者」であり続けてきた。ソ連スターリン主義に対しては数十年にわたって巨大な核軍事力による重圧をかけ続けて体制崩壊に追いやったが、中国スターリン主義に対してはそうはいかない。
　実際には、米帝と中国スターリン主義は「対等な大国」ではない。その軍事力においては、世界中で侵略戦争をやり続けてきた実戦能力、最新兵器、核戦力でも米帝が圧倒している。米帝はいま戦争すれば、今のうちならば中国に勝てると確信している。だからすでに中国侵略戦争を開始し、この戦争を、中国スターリン主義を打ち負かし、台湾のみならず中国全体を支配し再編するまで完遂しようとしているのである。
　だが、中国のような大国を相手にした戦争は、米帝にとっても初めての大変な戦争であって、文字どおりの「全面戦争」に突入することは簡単には進められない。しかも欧州（ウクライナ）と中東（ガザ―パレスチナ、イラン）における戦線を「整理」して戦力を対中国に集中しようとしてきたのであるが、ウクライナやイランでの戦争は、これまでの戦争のやり方を完全に変え、大量の無人機・弾薬（その生産能力）とＡＩが決定的であることが明白になった。昨年７月に「戦争長官」ヘグセスは、「ドローンは一世代に一度の戦場のイノベーション（革新）」であるとして、「米軍のドローン優位確立に向けた改革」を指示した。「新しい戦い方」で中国を圧倒する準備の時間が必要となったのである。さらにこれらの生産に必要なレアアースの調達でも一定のめどをつけなければならない。
　要するにいま米帝は、中国侵略戦争の全面的発動に向かってどんどん「弾を込めている」のである。さらに核兵器の近代化でも「抑止力としての戦略核」ではなく、実際に戦場で使用する戦術核（と言っても広島・長崎型原爆級の威力を持つ）の開発を急いでいる。それは横須賀などに寄港する米原子力潜水艦などに搭載されることになるのであり、だからこそ日帝・高市は安保３文書改定で非核三原則を撤廃しようと策動している。10月19日からは「第１列島線」の南西諸島に「侵攻」してきた中国軍を撃退するというシナリオで、日米共同の大演習「キーン・ソード」が行われ、熊本に配備された陸上自衛隊の長射程ミサイルの初の展開訓練も実施される。米軍も自衛隊も、今日ただちにでも中国軍と交戦状態に入ることができる態勢をとっているのだ。
　これに対し中国の側は、スターリン主義であるがゆえに、米帝の中国侵略戦争―世界戦争の開始に対して内外の労働者階級人民に国際的な反戦闘争を呼びかけ、侵略と戦争の元凶である帝国主義打倒の世界革命を推進していくという戦略をとることができず、「台湾武力統一」も辞さない反人民的な軍事的対抗をどこまでも行っていくことになる。中国は10月１日から改定国防動員法を施行し、国防動員を「経済・社会力を国防力へ転換する活動」と定義してあらゆる組織と個人に民間資源の徴収と徴用の受け入れを義務づけた。９月には、戦時に軍が必要とする燃料や食料を確保したり前線に人員・物資を送ったりするための交通インフラを管理する「国防動員総合局」を新設している。これらは米帝や日帝の中国侵略戦争への総動員体制形成に完全に対応している。
（４）以上のように、米帝の中国侵略戦争―世界戦争はまさに不可逆的に、全面的爆発に向かって激しく進行している。それは帝国主義の基本矛盾の爆発であり、帝国主義を打倒しない限り避けることはできない。世界革命を裏切って放棄し、帝国主義に軍事的に対抗する中国スターリン主義は、この米帝の中国侵略戦争―世界戦争を促進することしかできない。
　日本と中国、世界のプロレタリアート人民は、この現実を真正面からみすえ、「アメリカ帝国主義の中国侵略戦争・世界戦争を反帝・反スターリン主義世界革命へ！」に向かって全力で闘わなければならない。日本共産党は、米中会談の「演出」を真に受け「（米中首脳間において）少なくとも対話は成立している」「批判はあっても対話を続けていくことが外交」（小池晃書記局長）と評価し、「中国と対話もできない高市外交は大失敗」（同）と言っている。「帝国主義の外交による平和」を説く日共は反戦闘争の最悪の敵対者だ。

【２】反戦貫く道は「連帯し侵略を内乱へ」しかない

（１）米中首脳会談と米帝の中国侵略戦争―世界戦争の不可逆的・全面的爆発の進行は「日帝の中国侵略戦争突入」をいよいよ激しく促進することになる。
　日帝・高市は「米中会談前のすりあわせ」として日米首脳会談をねじこみ、トランプと「日米同盟の強さ」「対中で緊密に連携」ということを確認した。そして国連演説ではこの米帝・トランプとの関係をバックにして中国への対抗をむき出しにし、「敵国条項の削除を」と叫んだ。だがその直後の米中首脳会談で確認されたのが、「アメリカと中国は第２次大戦で共にファシズム、軍国主義の日本と戦った同盟国」ということだったのである。当然にも日帝（高市）は事前には何も聞かされてはおらず、メンツを丸つぶれにされた。しかし、これが米帝と日帝の関係（力関係）なのである。米帝にとっての日帝とは、日米安保体制―沖縄をはじめとする基地も含めて１００％米帝の利害のためだけに「利用するだけ利用する」という存在である。米帝は中国侵略戦争においても日帝に最も多くの血を流させようとし、日本全体を最前線基地として徹底的に動員し、いざとなれば中国と無人機や通常ミサイルだけでなく戦術核まで撃ち合って日本が核の戦場になっても構わないとしている。米帝にとって中国侵略戦争は同時に帝国主義間の争闘戦でもあるのだ。だが日帝は米帝から見捨てられ、経済的にも軍事的にも圧倒的差をつけられている中国スターリン主義にも「見下される」存在となれば、帝国主義として完全に終わってしまう。だからこそ日帝・高市は「唯一の選択」として、たとえ米帝から徹底的に酷使されるだけになろうとも、中国侵略戦争に突入するしかない。
　日帝は米中会談を受けて、安保３文書改定を最大の焦点とする秋の臨時国会を戦争・改憲突撃国会として、超反動的に突っ込んでくる。米帝にとって、日帝が中国と対立を激化させ軍事費を大幅に増やしていくことは「大いに結構」なのである。米中会談直後のトランプの高市への電話は、中国侵略戦争の「既定方針」の確認だ。「高市はトランプにはしごを外された」などという論評は問題にもならない。
（２）いま進んでいる情勢は、日本の労働者階級人民にとっては、米日帝によって中国侵略戦争―世界戦争に総動員され、再び侵略の先兵にさせられ、自らもとてつもない犠牲を強いられていく過程そのものとしてある。本当に「いま止めなければ！」という切迫感をもって、この日帝の中国侵略戦争突入を全力を挙げて絶対に阻止するために総決起しなければならない。
　そして自国帝国主義の侵略と戦争に反対する闘いを貫こうとするならば、必ず排外主義と祖国防衛主義をもってプロレタリアートの階級性を解体し尽くそうとする国家権力・反革命との内乱的激突になる。この間の天皇制攻撃ももっと凶暴化する。この内乱的激突に真っ向から打ち勝つ思想・路線こそ「７・７自己批判」「血債の思想」であり「闘うアジア人民と連帯し、侵略を内乱へ」の基本路線だ。革共同は、革命的女性解放闘争を推進力にして「７回大会路線の根本思想」を自らの主体的自己批判をもって打倒し尽くすことを通して、この思想・路線を真に取り戻しわがものとしてきた。それは徹底的に帝国主義と非和解であるプロレタリアートの一員としての自己の階級性を研ぎ澄まし、帝国主義の侵略戦争のためではなく帝国主義打倒の革命のためにこそ自らの血を流して闘い抜き、そうして必ず自らの解放をかちとろうとするものだ。

【３】１１・１労働者集会と１１・２２反戦闘争の一体性

　「闘う中国人民・アジア人民と連帯し、日帝の中国侵略戦争突入を内乱に転化せよ！」の「内乱」とは、巨万の規模でストやデモが爆発し、軍隊内の反乱にまで至る革命的大衆行動が巻き起こり、もはや政府が侵略戦争を遂行することが困難化、不可能化し、「革命そのもの」＝全人民的武装蜂起―権力奪取が現実化していくような情勢のことである。革共同は、１９６２年第３回全国委員会総会―66年第３回大会から70年安保・沖縄決戦に向かう過程において、自らの闘いでこのような情勢をつくりだすことを決意し、めざし、67年10・８羽田闘争から71年11月の渋谷暴動闘争にまで至る革命的大衆行動を爆発させ「内乱的」と言えるような情勢をつくりだした。だが、今や米帝が中国侵略戦争―世界戦争を開始し、日帝が米帝の「同盟国」として、この戦争に自ら突入しようとしている。本当にこれを「内乱そのもの」に転化し、革命の勝利まで闘い抜かなければならない情勢を迎えているのだ。
　それは今の主体的力量からすれば「途方もないこと」に思える。だが今や帝国主義とスターリン主義こそ本当に歴史的命脈が尽きて、見たこともないような崩れ方を始めているのだ。そしてわれわれはこの中国侵略戦争情勢＝革命的情勢の本格的到来を前にして、10回大会と38全総を通して「革命的女性解放闘争の根底的革命性が７回大会路線とその根本思想によって切断されていた革共同の党史を再接合し、本来の反帝・反スタの革命的共産主義者党をよみがえらせたのである。歴史上、最も革命的な革共同がここに創出された」（９月関西地方委員会総会基調報告）と宣言しうる地平に立っている。この地平から「二つのスローガン」を現実化する巨大な階級的・革命的・内乱的闘いを、「われわれの手で爆発させる」ことを党として決意し、11・１と11・22をその歴史的出発点として闘い取るのだ。
　言うまでもなく「内乱への転化」も一斉蜂起の情勢も「天から降ってくる」わけではない。それはレーニンが「革命的情勢における三つの義務」として提起した、①革命的宣伝・扇動の義務、②プロレタリアートの革命的行動への移行を促進する義務、③革命的情勢に応ずる組織＝党をつくりだす義務を、労働者階級の中で「労苦を惜しまず」果たすことによってのみ、革命的情勢においてあらゆる「革命的大衆行動」を支援し、発展させることによってのみ「成熟していく」ものである。要するに「労働者階級の帝国主義へのあらゆるたたかいの先頭にたち、その『連帯し侵略を内乱へ』の発展をきりひらくために『革命的大衆行動』の組織化に全力をあげる」こと（清水丈夫選集10巻所収「５月テーゼを断固として貫徹しよう」）、これこそ現在のわれわれの基本的任務の一切だ。
　11・１労働者総決起集会と11・22反戦闘争（「反戦闘争としての反戦闘争」）こそ、「連帯し侵略を内乱へ」の発展を切り開く革命的大衆行動そのものとしてある。11・１と11・22は「二つにして一つ」の闘争であり、まさに一体のものとして組織し、圧倒的結集と高揚をかちとることが決定的だ。国鉄闘争を基軸に四半世紀を超えて動労千葉が中心となって呼びかけ、革共同も共に闘いとってきた11月労働者集会は、中国侵略戦争―世界戦争がすでに始まっているという情勢と、その中で迎えた国鉄１０４７名解雇撤回闘争の歴史的・決定的局面、動労千葉と日本の労働運動全体の命運をかけた決戦への突入の中で、今こそ真に闘う労働組合をよみがえらせ、労働者階級の総決起をかちとっていく場として決定的な集会＝闘争となっている。動労千葉の渾身（こんしん）の決起に全力で応え、11・１浅草公会堂に全国から総決起しよう。
　この闘いは、労働者階級内部に根を張った党を建設する闘いと一体だ。38全総で７回大会路線の根本思想を主体的・自己批判的に打倒した中央労働者組織委員会―各産別委員会の労働者同志こそその先頭で闘おう。11・１労働者集会を全国労組交流センター運動の新たな発展の突破口にしよう。この11・１の大結集と高揚こそ11・22反戦闘争への階級的・全人民的な「爆発的決起」を引き出すものとなる。11・１に結集した動労千葉を先頭とする労働者階級の最も戦闘的・先進的な部分が、その階級的使命感に燃えて中国侵略戦争阻止の巨大な反戦闘争としての11・22への全人民的な組織化に打って出ることになるのだ。10・11三里塚、沖縄―全国の反戦・反基地闘争、来年４月区議選に向かう杉並での闘い、全職場・学園・街頭における組織化の闘い、すべての闘いを青年・女性・学生の組織化を軸に発展させ、11・１―22に総結集しよう。